東京・大阪・名古屋のオフィス賃料等は以下のように予測されます。
東京のオフィスは、新規大量供給の2次空室と新型コロナによる企業業績停滞等で2021年まで空室率が上昇し、2023年新規大量供給の影響で2024年まで空室率がほぼ横ばい、2025年は空室率が低下する。賃料は、2021年から下落し、2025年から上昇に転じる。
大阪のオフィスは、新型コロナの影響と2022年新規大量供給で2022年まで空室率の上昇・賃料下落が続く。2023年以降は、空室率が低下する。賃料は、2023年以降、上昇する見通し。
名古屋のオフィスは、新型コロナの影響で空室率上昇・賃料下落が続くが、2023年から空室率が低下する。賃料は、2024年に下げ止まり、2025年上昇する。