東京のオフィスは、2021年・2022年は、新型コロナの影響等で空室率は6％台で推移し、賃料も下落が継続。2023年には景気の回復等により、空室率は5.3％に改善、賃料も前年比-0.4％と下落幅は縮小して底を打つ見通し。2024年以降は、空室率は改善、賃料は上昇基調で推移。
大阪のオフィスは、2021年・2022年は、新型コロナの影響や新規供給の増加等により空室率は上昇し、2023年以降も5％台で推移。賃料指数は、2021年にピークアウトし、2022年以降は下落傾向で推移する見通し。
名古屋のオフィスは、2021年は、新規供給の増加に新型コロナの影響が加わり、空室率は1.2ポイント上昇して5.0％となるが、2022年以降は新規供給の減速等によって緩やかに改善。賃料指数は、2021年以降、緩やかな上昇傾向が継続する見通し。